ビットコイン/仮想通貨は危険？やめとけ？トラブル・向いている人など徹底解説！

「仮想通貨はやめとけ、と言われる理由は？」
「いままでにあった仮想通貨のトラブルは？」

記事後半では、仮想通貨取引が向いている人の特徴も解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。

仮想通貨の取引をするには、仮想通貨取引所での口座開設が必要です。

口座開設は無料でできますし、国内取引所で人気のコインチェックであれば最短1日で取引を開始できます。

「初心者だから定番の取引所を利用したい」という方は、アプリダウンロード数No.1のコインチェックで口座開設を済ませておきましょう。

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なぜ仮想通貨・ビットコインはやめとけと言われる？

2024年4月、ビットコインの価格が1BTC=1,000万円を突破した時はニュースになり、仮想通貨に投資しようかと興味を持った方もみえるのではないでしょうか。

しかし、仮想通貨全体としては「なんだか怪しい」「危険」といったイメージがあるかもしれません。

たとえば株式の場合、株を発行する企業があり、その企業の業績により株価が決まり、企業という実体があるので自分が何に投資しているのか、という感覚があると思います。

一方、仮想通貨というと、株式を発行する企業の業績のようなものの判断基準がありません。

そのため、理解するのが難しく、なんとなく怪しいというイメージがついてしまうのかもしれません。

また、取引所のハッキングや詐欺による被害が発生していることから、やめとけと言われています。

ビットコインの詳しい内容については「ビットコインの将来性は？」の記事をご覧ください。

仮想通貨・ビットコインが危ないと言われる理由

それでは、なぜ「仮想通貨が危ない」と言われているのか、その具体的な内容をみてみましょう。

ボラティリティ（変動率）が高いから

仮想通貨が危ないと言われている一番の理由は、ボラティリティが高い金融商品だからです。

仮想通貨は、株式や債券といった金融商品と比べると、価格変動の幅が大きいといえます。

ボラティリティが高ければ、投資した金額に対して得られる利益は大きくなります。

しかし、価格が暴落した場合は、その分損失も大きくなるので、リスクが高くなります。

詐欺やハッキング被害に遭う可能性があるから

仮想通貨はオンライン上で取引し、詐欺やハッキングといった被害に遭う可能性があるため、危ないと言われます。

実際に、これまで国内外の複数の取引所がハッキング被害に遭い、数百億円規模の仮想通貨が盗み出されています。

また、ビットコインなどの値上がりに便乗し、「仮想通貨は儲かる」などと持ちかける詐欺も横行しています。

仮想通貨は株式などの他の金融商品と比べると歴史が浅く、法整備が整っていないため、詐欺に遭ったとしても、被害者を保護する規制がないのが現状です

レバレッジ取引で損する可能性があるから

仮想通貨のレバレッジ取引によって、大きく稼げる場合がありますが、逆に損をしてしまう場合もあります。

たとえば、レバレッジが2倍の場合、10万円を証拠金とすれば20万円の取引が可能で、価格が10%上昇すれば2万円の利益になります。

レバレッジ取引は少ない元手でも大きく稼げる点がメリットですが、その反面、大きな損失になる場合もあるので注意が必要です。

海外取引所のレバレッジは数百倍と高倍率で取引できますが、国内取引所のレバレッジ倍率は最大2倍までと定められています。

レバレッジ取引の詳しい内容は、「レバレッジ取引のメリット・デメリット」をご覧ください。

仮想通貨・ビットコインのトラブル事例

つぎに、実際にあった仮想通貨に関するトラブル事例をご紹介します。

仮想通貨取引所のハッキング被害

仮想通貨のトラブルの一つに、取引所のハッキング被害が挙げられます。

以下はこれまでに起きた取引所でのハッキング被害の一部です。

発生日	取引所	被害内容
2014年	マウントゴックス	約85万ビットコインが流出
2018年	コインチェック	約580億円相当のNEMが流出
2018年	Zaif（ザイフ）	約67億円分のビットコイン、モナコイン、ビットコインキャッシュが流出
2022年	FTX	破産申請後に約660円相当の仮想通貨が流出
2024年	DMM Bitcoin	約482億円相当のビットコインが流出

たとえば、2014年には、世界最大規模のマウントゴックス取引所のサーバーがハッキング被害に遭い、当時のレートで470億円相当のビットコインが流出する事件が発生しました。

この事件により、マウントゴックスにビットコインを預けていた約12万人以上の人が被害に遭ったといわれています。

最近では、2024年5月末、DMMビットコインの口座から約482億円相当のビットコインが流出する事件が発生しました。

流出した原因は調査中とのことですが、翌月の14日には同グループより資金を借り入れし、流出した分の顧客への補償は完了しています。

コインチェックもハッキング被害に遭っていますが、事件発生後、マネックスグループに買収されたことでセキュリティ体制が強化されました。また、2019年1月には金融庁の認可を受けました。

コインチェックは現在、顧客から預かった仮想通貨は、ネットと切り離されたコールドウォレットで保管しているのでハッキングの被害に遭う心配はありません。

コインチェックはより安全な取引所で仮想通貨取引を始めたい人におすすめです。

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マッチングアプリでの投資詐欺

最近は、出会いや交流ができるマッチングアプリでの仮想通貨詐欺が増えています。

詐欺の被害者は、マッチングアプリで知り合って仲良くなった相手（詐欺師）から、「仮想通貨は儲かるから」「私は利益が出ているから一緒にやろう」などと誘われ、相手に誘導されるがままとなってしまうのです。

そして、詐欺師が用意した偽サイトに送金してしまい、「資産が引き出せない」「手数料を支払ってしまった」となってしまい、最終的には相手と連絡が取れなくなるケースがあります。

マッチングアプリは複数の方と繋がれるのがメリットではありますが、こうした詐欺の場として悪用される場合があります。

税金の申告漏れ

仮想通貨では、税金に関するトラブルも発生しています。

トラブルが発生する要因は、仮想通貨の税金に関する仕組みが複雑でわかりにくいという点があげられます。

仮想通貨取引で課税対象となるタイミングは主に以下があります。

この他にも仮想通貨の取引には種類がありますが、法整備が整っていない状態です。

仮想通貨の税金に関するトラブルとして多いのが、自分のした取引が課税対象になっていると知らず、申告漏れを指摘されるケースです。

未納が発覚した場合は、未納分の支払いだけでなく、罰則として追徴課税を支払う必要があり、その分多く納税しなければいけません。

最近は、仮想通貨で億単位の収益を得ている人がいることから、税務署は調査対象を広げています。

仮想通貨・ビットコインが向いている人

ここまで、仮想通貨が危険といわれる理由やトラブル事例をご紹介しました。これまでの内容をふまえて、仮想通貨投資は以下のような人が向いているといえます。

リスクを許容できる人

ビットコインをはじめ、仮想通貨の多くがボラティリティが高い傾向にあります。

そのため、価格が高騰すれば大きく稼げるチャンスもありますが、その反面、損をするリスクも高くなります。

価格変動によるリスクを理解したうえで、市場の動向を冷静に見つめ、一時的な損失であったとしてもそれを受け入れられる人が向いているでしょう。

仮想通貨に関する情報収集が苦でない人

仮想通貨は日々新しい銘柄が誕生しており、2万以上の通貨があると言われています。

また、既存の仮想通貨でも、流行やプロジェクトの方向性に合わせて、仕様変更や新しい技術を導入するといったように常に変化しています。

このように、仮想通貨市場全体は常に変化しつづけているため、各銘柄の動向を把握するには情報収集が欠かせません。

そのため、仮想通貨に関する技術への関心やトレンドに対する興味関心などの情報収集が得意、もしくは楽しいと思える人は、向いているでしょう。

長期的な目線で投資できる人

仮想通貨は値動きが激しい金融商品と言われているものの、徐々に価格が上がってきているので、長期的な目線で運用できる人が向いているといえます。

このように、仮想通貨を購入したらほったらかしておくだけでいいので、長期保有は初心者にも始めやすい投資手段です。

初心者の方におすすめなのは、一定額で定期的に買い付ける「積み立て投資」です。

はじめに、買い付ける金額と買い付けるタイミングを設定するだけで、あとは自動で買い付けてくれるので、手間がかかりません。

人気のコインチェックは積み立てができる取引所なので、これから仮想通貨を始めようとお考えの方は、コインチェックを利用してみるといいでしょう。

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仮想通貨・ビットコインを始めるのにおすすめの取引所

さいごに、これから仮想通貨取引を始める人におすすめの仮想通貨取引所を3つご紹介します。

コインチェック

名称	コインチェック
サービス開始日	2014年8月
取扱銘柄数	29種類
取引内容	現物取引（販売所・取引所）
その他のサービス	Coincheckつみたて Coincheck IEO Coincheck NFT Coincheckでんき Coincheckガス Coincheckアンケート 貸暗号資産サービス ステーキングサービス(β版) OTC取引サービス
公式サイト	コインチェック公式サイト
関連記事	コインチェックの評判

コインチェックは、マネックスグループ傘下のコインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。

2014年にサービスを開始しており、国内のなかでは老舗の取引所で、取扱い銘柄数が29種類（2024年8月時点）で国内最大級となっています。

アプリダウンロード数No.1を誇るコインチェックは、アプリが使いやすく初心者から上級者まで、幅広いユーザーから支持を得ています。

また、仮想通貨の現物取引以外にも、積み立てやNFTマーケットプレイスといったさまざまなサービスを提供しています。

口座開設はスマホで簡単に手続きできるので、初心者の方にとって始めやすい取引所といえます。

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GMOコイン

名称	GMOコイン
サービス開始日	2017年5月
取扱銘柄数	26種類
取引内容	現物取引(販売所・取引所) レバレッジ取引 暗号資産FX
その他のサービス	つみたて暗号資産 貸暗号資産 プレミアムステーキング IEO 暗号資産 API
公式サイト	GMOコイン公式サイト
関連記事	GMOコインの評判

GMOコインは、GMOコイン株式会社が運営する仮想通貨取引所です。

親会社は、証券などの複数の金融サービスを提供しているGMOインターネット株式会社で、金融業界で培ったノウハウがGMOコインにも活かされています。

GMOコインの特徴は、日本円の入出金や仮想通貨の送金手数料が無料という点です。

仮想通貨購入に必要な日本円の入金や、他の取引所への送金を頻繁に行う人にとっては費用を抑えられるのがメリットといえるでしょう。

また、GMOコインはレバレッジ取引ができるので、少ない元手でも大きな利益を得られる可能性があります。

積立は500円から始められるので、少額からコツコツ投資したい方はGMOコインで口座開設してみるといいでしょう。

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BITPOINT

名称	BITPOINT
サービス開始日	2016年3月
取扱銘柄数	24種類
取引内容	現物取引（販売所・取引所）
その他のサービス	つみたて ステーキング レンディング
公式サイト	BITPOINT公式サイト
関連記事	BITPOINTの評判

BITPOINTは、株式会社ビットポイントジャパンが運営する仮想通貨取引所です。

BITPOINTは新しい銘柄の取扱いに注力しており、エイダ（ADA）やトロン（TRX）といった銘柄は国内ではBITPOINTで初上場を果たしています。

新規銘柄は初上場をした場合、価格が高騰する傾向にあるので新規銘柄の上場を目的にBITPOINTを利用してみてもいいでしょう。

＼ステーキング報酬利率が国内業者の中でNo.1／

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【まとめ】なぜ仮想通貨・ビットコインはやめとけと言われる？

この記事では、「仮想通貨はやめとけ」と言われる理由やトラブル事例、これから始める人におすすめの取引所をご紹介しました。

仮想通貨は今後さらに価格の上昇が見込まれている金融商品です。価格が安いうちに手に入れておけば、高騰した時に利益を得やすくなるので、気になる方はまず取引所の口座開設だけでも済ませておきましょう。

なお、仮想通貨初心者の方にはアプリダウンロード数No.1のコインチェックがおすすめです。

取扱い銘柄数が多く、さまざまなサービスを提供しているので、まずはコインチェックで仮想通貨デビューしてみましょう。

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