
本記事では、楽天のNFTマーケットプレイスである「楽天NFT」について解説するでござる!



楽天NFTといえば、登場した手の頃に本質からズレていると言った意見が出てきて炎上しました。
しかし日本円で購入できる、楽天ポイントを使える、キャスティング力が高いという点から高額な取引もあったようです!



ではなぜ本質からズレているのか、また売れないし儲からないと言われている理由は一体なぜか?
炎上の理由やそれに対する意見等も含めて客観的に説明していきます!
- 楽天NFTの特徴
- 楽天NFTと他のマーケットプレイスの違い
- 楽天NFTが本質からズレている理由
- 楽天NFTが優れている機能
- 楽天NFTがNFTを始めた理由
楽天NFTの炎上した理由



そういえば楽天NFTの炎上理由って改めて何だったの?という方のためにここで理由をはっきりしておきましょう!
よく見られた理由としては以下の通りです。
- NFTなのに楽天が全て管理している
- NFTの購入に暗号資産が使えない
- NFTの販売側が14%も手数料を取られる
- 楽天会員でないとNFTを購入できない



NFTはWeb3のブロックチェーンという技術を使用しています。Web3は非中央集権的な世界の実現を目指しており、楽天もその技術を使用して楽天NFTを開始しました。
NFTなのに楽天が全て管理している



世界的に有名なNFTのマーケットプレイスであるOpenseaでは楽天NFTのような機能はついていません。
NFTの購入には暗号資産は必須ですし、購入したNFTを管理しているのはOpenseaではなく各個人です。
楽天NFTで購入したものも楽天が管理しています。これがWeb3と真逆のことをしているという判断をされたのでしょう。



流石にWeb3やブロックチェーン領域であるNFTを扱っているのにも関わらず、全ての管理を楽天がしてしまうとNFTである意味がないという意見や、透明性が大切な領域なのに使用しているチェーンを公開していないことなどたくさんの意見が出ていました。
NFTの購入に暗号資産が使えない



そもそも普通のNFTの購入までは暗号資産が必須なので、ハードルが高く、暗号資産を使えなくても購入できるようにという意識が少しありました。
なので、面倒な暗号資産を使わなくても購入できるという意味ではいいのでは?と思う方もいるかもしれませんが、実はそうではありません。



そもそもNFTの購入手段として、暗号資産とプラスで他の決済方法があったらそれは良い手段です。しかしブロックチェーンを使っている以上は基本的な売買には暗号資産を使う必要があります。
もしも楽天NFTでの売買に暗号資産を使えたら、その他にも決済方法があって良いプラットフォームだという意見も出てきたのではないでしょうか。



決済や資金の流れ、その他細かい情報を公開して記載するブロックチェーンの醍醐味を無くしてしまっているわけですから、炎上してしまうのも無理はありません。
NFTの販売側が14%も手数料を取られる



NFTの販売側が14%の手数料を取られます。購入側は手数料を一切取られません。
Openseaでは2.5%なので取りすぎでは?といった意見も多く見られていました。確かに手数料もかなり高くなっていますが、暗号資産を使わないことから、ガス代やその他の管理コストも考えると妥当のようにも思えます。



やはりこうなるとイーサチェーンではなく楽天管理のプライベートチェーンでやっていることなども絡んできます。
管理コストを考えたら、14%は妥当だと考えられます。
楽天会員でないとNFTを購入できない



もしも楽天会員を退会するとそのNFTは自分の手元からなくなり、楽天
NFTの口座に入っているお金も引き出すことができなくなります。
楽天ポイントで決済可能な点もメリットとしてありますが、それを鑑みても楽天会員でないと使用できないという部分が大きく影響したと考えられます。



この部分はマーケットプレイス等関係なく楽天の会員を増やすために設定していると思った方は、この楽天会員オンリーの部分に違和感を持ったのではないでしょうか?
楽天NFTと他のマーケットプレイスの違い



楽天NFTと他のマーケットプレイスでは何が違うのでしょうか?Openseaと比較してみましょう!
Opensea | 楽天NFT |
---|---|
手数料2.5% NFTをBanできない ETH又はPolygonチェーンでの取引 暗号資産での決済 | 手数料14% NFTを運営側でBanできる 楽天のプライベートチェーンでの取引 日本円・ポイント・クレカのみでの決済 |



こう見るとかなり違う部分が浮き彫りになってきますね!しかしこれら全てをOpensea側に寄せるには日本の法律など、どうしようもない部分が関わってきます。



楽天側としては「NFTの民主化」を考えているので、購入のハードルを下げたり初心者への入り口を大きくしてあげるという点ではそこまで悪くない展開だと考えられます。
しかしそれだけではNFTである意味はなく、ただのECサイトとしての機能で十分です。



おそらく炎上した理由なども「NFTである必要がない」といった部分に集約されると思います。これから現れる他のマーケットプレイスには日本の法律の中でできる最大限の「NFTである必要性」を持った機能を加えて欲しいと考えています。
楽天がNFT事業を始めた理由



楽天がNFT事業を始めた理由の一つは「NFTの民主化」です。インタビューでも度々話している内容で、楽天NFTについてアップデートしていくとの回答もしています。
では「NFTの民主化」とは一体どういうことでしょうか?



楽天NFTの中の人は、NFTのことをこのように分析していました。
「NFTはブームと言われてはいますが、まだ一部の人たちの間で盛り上がっているにすぎません。
もっと一般のユーザーが参入できれば、とてつもなく大きなマーケットになります。」
今のNFTは参入障壁の高さを自然と生んでいることにも懸念を抱いてい流様子でした。



そこで楽天NFTでは、もっと多くの人にNFTを知ってもらい、浸透させる。そうすればブロックチェーンという技術を世界中に届けることができるのではないかと考えているようです。
そのためにクレカ決済や法定通貨決済を軸に取り扱っているということがわかります。
確かに法定通貨を仮想通貨取引所に送金し、暗号資産に換金してMetaMaskに送り、NFTを購入するという流れは初心者には難しすぎます。



この参入障壁を崩そうと動いているのが楽天とも言えますね!